在宅勤務の人、大半がオフィス復帰望まず 米調査

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
米国で在宅勤務中の従業員の6割が感染拡大収束後も現在の勤務形態を希望すると回答/Adobe Stock

米国で在宅勤務中の従業員の6割が感染拡大収束後も現在の勤務形態を希望すると回答/Adobe Stock

(CNN Business) 米国で在宅勤務が可能な従業員のうち59%が、現在もほとんど、あるいはすべての仕事を自宅で行っていることが、米世論調査機関ピュー・リサーチ・センターが16日に発表した調査結果で明らかになった。この数値は、2020年10月調査時の71%を下回ったものの、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)以前に在宅勤務をしていた人(23%)の数を大きく上回った。

職場が自宅外にある人の中で、在宅勤務を選択していると回答した人は61%に上り、それ以外の人は、職場が閉鎖されていたり、利用できなかったりするために在宅勤務を行っていると回答した。

在宅勤務が可能な従業員のうち60%は、選択可能であればパンデミック収束後も、ほとんど、あるいはすべての仕事を自宅で行いたいと回答。20年調査時の54%を上回った。

出社せずに在宅勤務を選択する理由として、最も多かった回答(76%)が「在宅勤務を好んでいる」だった。このほか、職場でコロナウイルスにさらされることを恐れると回答した人は42%と、20年の57%から減少した。

パンデミック以前は通勤し、現在は在宅勤務を選択している人のうち、64%が在宅勤務によってワーク・ライフ・バランスが改善されたと回答した。生産性の面では、44%が業務を遂行し、期日を守ることが容易になったと答えた。一方、在宅勤務のデメリットとして、60%が同僚とのつながりが薄れたと感じると回答した。

調査は1月24日から30日にかけて、無作為に抽出した米国の成人5889人を対象に実施された。

Video

Photo

注目ニュース

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]