世界有数の産油国サウジ、ＥＶへの本格的な移行に乗り出す

（ＣＮＮ） 今や電気自動車（ＥＶ）は世界中の道路でよく見かけるが、どこでもそうというわけではない。

国際会計事務所プライスウォーターハウスクーパース（ＰｗＣ）が昨年９月に発表したリポートによると、サウジアラビアでは、ＥＶの販売台数は全体のわずか１％強にとどまっている。一方、国際エネルギー機関（ＩＥＡ）によると、２０２３年に世界で販売された自動車の約１８％がＥＶだった。

サウジにはＥＶの普及を阻むいくつかの障害があるが、状況は急速に変化しつつある。その最前線に立っているのが、２３年末に設立されたエレクトリック・ビークル・インフラストラクチャー・カンパニー（ＥＶＩＱ）だ。

ＰｗＣのリポートによると、２３年末時点でサウジ国内には約２８５カ所の公共充電ポイントが存在していたが、その大半は低速充電器だった。しかし２４年１月、ＥＶＩＱが首都リヤドに国内初となる急速充電ステーションを開設した。同社は３０年までに、国内の１０００カ所に、計５０００基の急速充電器を設置する計画だ。

しかし、サウジでＥＶの普及が進まない理由は、充電ステーションの不足だけではない。

一つはＥＶの価格だ。ＰｗＣのリポートによると、２４年にはＥＶの６割以上のモデルの販売価格が６万５０００ドル（約９７０万円）を超えていたが、ガソリン車の約７３％はそれ以下の価格だという。またサウジではガソリン代が非常に安く、手厚い燃料補助金のおかげで、ガソリン価格は１リットルあたり約６０セントにすぎない。

またＥＶのバッテリーは、サウジの夏特有の高温で性能が低下することがあり、バッテリーを冷却するために追加で必要となるエネルギーが、充電速度や走行距離に大きな影響を及ぼす恐れがある。

政府歳入の６割を石油に依存するサウジだが、同国は石油収入への依存の引き下げと二酸化炭素排出量の削減を目指しており、３０年までに首都リヤドを走る自動車の３割をＥＶにしたい考えだ。