五輪スポンサー、大手の降板相次ぐ その理由は

ここ数年、五輪のスポンサーを降板する企業が相次いでいる

ここ数年、五輪のスポンサーを降板する企業が相次いでいる

ニューヨーク(CNNMoney) スポンサーの観点からみると、オリンピック以上に魅力的なイベントはほとんどない。世界中の視聴者を相手に明るく前向きなイメージが展開され、物議をかもすことは滅多にない。

ところがここ数年で、国際オリンピック委員会(IOC)や米オリンピック委員会(USOC)のスポンサーを降板する企業が相次いでいる。

オリンピックのスポンサー契約は高くつく。4年間のスポンサー契約に対して企業が支払う額は2億ドル(約200億円)以上とも伝えられる。しかも、大会期間中に広告主ができることには数多くの制約がある。

2016年のリオデジャネイロ五輪が終わると、AT&T、シティグループ、ヒルトンの各社がUSOCのスポンサーを降板。17年にはバドワイザーとTDアメリトレードも契約更新を見送った。

マクドナルドは契約期間の満了を待たず、IOCおよびUSOCとの契約を昨年6月で打ち切った。契約は少なくとも2020年まで続くはずだった。30年以上にわたって大会を支えてきたバドワイザーとマクドナルドが降板した影響は大きい。

ただ、IOCの元マーケティング責任者マイケル・ペイン氏は、長期契約を結んでいるパートナーとしてコカ・コーラやパナソニック、サムスン電子、オメガなどを挙げ、IOCは2028~32年大会までの長期契約も複数結んでいると強調した。

一方、マクドナルドやバドワイザーは、優先順位を見直していると説明する。

バドワイザーの場合、クラフトビール人気やワインなどの販売増加で苦戦を強いられている。

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