１０代の過半数、「スマホ使いすぎ」を自覚　米調査

「スマホ依存症」とも指摘される問題へのスマホ製造企業側の対応策も広がっている。

グーグルやフェイスブック、アップルなどは使用時間の抑制を図る仕掛けなども公表。ただ、これらの対策が効果を挙げていることを示す決定的な調査結果はまだ出ていない。

この問題に取り組む医師や専門家らは、スマホやタブレット機器、他の電子機器画像は利用者の認知能力の発達や社会での生活能力に影響を与える可能性があると懸念している。