欧州スーパーリーグ構想から９クラブ脱退、投資家からも終焉の判断

ロンドン（ＣＮＮ Ｂｕｓｉｎｅｓｓ） 突如ぶち上げられたサッカーの「欧州スーパーリーグ」構想は、投資家からも終焉（しゅうえん）の判断を突き付けられたようだ。

同リーグへの参加を発表したユベントスとマンチェスター・ユナイテッドの株価は、発表後の上昇分が消え去った。

ミラノ市場のユベントスの株価は２１日に１２％下落し、発表前の株価を割り込んだ。ニューヨーク市場のマンチェスター・ユナイテッドの株価は２０日に６％あまり下落した。

構想を発表した１２クラブのうち、アーセナル、チェルシー、リバプール、マンチェスター・シティー、マンチェスター・ユナイテッド、トットナムのイングランド・プレミアリーグ全６クラブが２０日遅くに、ＡＣミラン、インテルミラン、アトレティコ・マドリードの３クラブが翌２１日に構想から脱退した。

残るはレアル・マドリード、バルセロナ、ユベントスだけだが、ユベントスのアンドレア・アニェッリ会長は２１日のロイター通信とのインタビューで、これ以上プロジェクトは続けられないと認めた。

同構想に対しては、サッカーの統括団体やフランスと英国の首脳、そして自チームのファンから猛烈な反発があった。

構想ではリーグの創設クラブは永久にスーパーリーグのメンバーになる想定だったが、これは欧州のサッカーの伝統とは相いれないものだった。労働者層の住む地域に根差すサッカーの伝統は、最も経済力の弱いチームでも勝ちさえすればトップリーグに昇格でき、財政力のあるクラブでも負ければ降格を免れないという競争を是とするものだった。

さらにクラブの億万長者のオーナーの経歴から、新リーグ創設の要因は金だとの受け止めが広がった。欧州サッカーの経済学を破壊する可能性のあった権力争いは、こうしたオーナーとそれを支える米ウォールストリートの大銀行ＪＰモルガン対その他のほぼ全員という構図だった。