米国防総省がUFO研究、兵士の遭遇体験など調査 米紙報道

米国防総省がUFOに関する研究を実施しているという

2017.12.18 Mon posted at 11:38 JST

(CNN) 米国防総省が極秘のUFO研究プロジェクトを立ち上げ、兵士らが空中で遭遇した未確認現象について調査していたことが明らかになった。

米紙ニューヨーク・タイムズの16日の報道によると、UFO研究プロジェクトはネバダ州出身のハリー・リード元上院議員の要請で2007年に始動。これまでは完全に機密扱いとされていた。リード氏は、UFOや宇宙人を信じていた起業家ロバート・ビゲロウ氏との親交を通じて、このテーマに強い関心を持つようになった。

同プロジェクトは脅威の見極めを目標として、軍のパイロットが飛行中に遭遇した出来事を記録した音声や映像、未確認物体、およびそうした物体と物理的に遭遇したという人物の体験談について研究していたという。

この中には、米海軍機「F/A18スーパーホーネット」が、高速移動する正体不明の光る物体に取り囲まれた映像もあったとされる。当局者は遭遇場所を明らかにしていない。

国防総省によれば、同プロジェクトは2012年に打ち切りになった。「予算の拠出に値する、もっと優先度の高い問題がほかにある」(国防総省報道官)との判断だった。

しかしニューヨーク・タイムズ紙によれば、国防総省では同プロジェクトにかかわった一部職員が別の職務に当たりながら、引き続き兵士の遭遇した体験談について調査を続けているという。

UFO研究を求めたとされるハリー・リード元上院議員

プロジェクト責任者だった人物は同紙の取材に対し、海軍や米中央情報局(CIA)の関係者と連携しながら国防総省内のオフィスで勤務していたと証言。10月にこの人物が辞任した後は別の責任者が任命されたとしているが、氏名は明らかにしなかった。

UFOプロジェクトは、ハワイ州のダニエル・イノウエ氏や元宇宙飛行士のジョン・グレン氏など、故人となった上院議員も支持していたという。

リード氏は、UFO研究が公になれば確実に物議をかもすと判断、上院の予算審議の場で同プロジェクトが公に論議されることのないように気を配ったと打ち明けている。

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