（ＣＮＮ） ビル・クリントン元米大統領にも、米人気司会者のオプラ・ウィンフリーにもコーチがいた。スポーツ界のスター選手たちは言うまでもない。コーチングの効用は近年、ビジネス界でも広く認められ、多くの企業が導入している。
英国のリーダーシップ・マネジメント研究所（ＩＬＭ）が最近、国内企業２５０社を対象に実施した調査によると、コーチングの手法を使っている、または使ったことがある企業は全体の８０％を占め、さらに今後使う予定だと答えた企業も９％に上った。
ＩＬＭのデービッド・パーディー氏は「不景気のさなかの調査にもかかわらず、コーチングがここまで普及していたことに驚いた」と話す。
厳しい経済情勢の下でも企業のコーチング熱が衰えないことは、英人材能力開発研究所（ＣＩＰＤ）が２００９年に発表した研究結果からもうかがえる。調査対象の７割が、コーチング制度の拡大または維持を表明していた。
パーディー氏によると、コーチングは人々の能力を最大限に発揮させるための手段だ。一人ひとりが最高の成果を出すことは、企業にとっても非常に大きな意味を持つ。ＩＬＭの調査では、コーチングを導入している企業の９５％が、コーチングは個人だけでなく組織全体にも有益だと答えた。
ただ、導入にあたっては注意すべき点もある。まず重要なのはコーチの資質の問題だ。現時点では基準が明確でないため、だれでもコーチを名乗ることができる。もうひとつ、コストの問題もある。コーチングは決して安くない。
こうした問題点を考慮して、自前のコーチを養成する企業も目立つ。ビジネス・コーチングの世界で今、最も勢いよく伸びているのがこのパターンだという。パーディー氏は「人材を育成すれば、その恩恵は長年にわたって続く。内部のメンバーが他のメンバーの能力を引き出し続けるという流れは、成功する組織の大きな特徴だ」と説明する。
英ドンカスター大学は、まさにそのやり方で成功した。
現学長のジョージ・トロー氏が就任した当時、同大学は５年間で学長が７人も交代し、学生の成績も財政状況も良好とはいえなかった。そこでトロー氏は学内の管理職７０人にコーチングの訓練を受けさせ、内部から１０人のコーチを養成した。それからほぼ３年。学生たちの成績は目覚しい伸びを示し、財政状況もすっかり健全化しているという。