（ＣＮＮ） 新型コロナウイルス感染症のパンデミック（世界的大流行）中に、米国で精神疾患の治療を受ける成人の割合が高まったことが、米疾病対策センター（ＣＤＣ）の新たなデータで明らかになった。
ＣＤＣが７日に発表したデータによると、２０２１年に精神的な不調でカウンセリングやセラピー、治療薬の処方を受けた成人の割合は全体の２２％近くと、１９年の約１９％を明らかに上回った。
米ジョンズ・ホプキンス大学の精神疫学者カリオペ・ホリング氏によると、背景にある要因としては、治療の必要性が高まったことに加え、治療が受けやすくなったことも挙げられる。
パンデミックによって自分自身のケアをするべきという声が広まり、遠隔医療も普及した。それがデータに反映されていると、ホリング氏は指摘する。
ＣＤＣの報告では、特に４５歳未満の若年層で精神疾患の治療を受けた人の増加が目立っている。
治療を受けた率を年齢層別にみると、１９年の時点では１８～４４歳の層が最も低かったが、２１年には５ポイント近く上がってトップに立ち、２３％を超えた。
ホリング氏によれば、この年齢層はもともと不安障害やうつなどが最も起きやすい時期のひとつにあり、そこへパンデミックが重なったとみられる。
ＷＨＯは不安とうつ病が世界的に「大幅に」増加していると警鐘をならしている
男女別では、１９～２１年の間、女性が常に男性を１０ポイントあまり上回っていた。２１年は治療を受けた女性が２９％に達したのに対し、男性は１８％にとどまった。
人種別では白人で特に割合が高く、２１年には３０％あまりが治療を受けた。黒人は１５％、中南米系は１３％、アジア系は１１％だった。
１９～２１年で増加の幅が最も大きかったのはアジア系だった。２０年から２１年にかけてはアジア人を狙ったヘイトクライム（憎悪犯罪）が増加し、警官の暴力と人種差別に対する抗議運動が広がった時期だ。
ただしホリング氏によると、非白人は経済的理由や医療現場での人種の偏りなどから精神医療を受けにくい傾向があり、治療を受けた割合は白人より低いレベルにとどまった。
パンデミック中の精神的不調については、世界保健機関（ＷＨＯ）のデータでも、世界で不安障害やうつの症例が急増し、１年目で２５％増となったことが指摘されている。ＷＨＯのテドロス事務局長は、パンデミックが世界の精神保健に及ぼした影響を示す「氷山の一角」にすぎないとして、各国政府に対策を呼び掛けた。
ホリング氏によると、米国ではパンデミック初期の数カ月に恐怖心や不安感が強まり、精神的不調の増加がピークに達した。その後カーブが収まりはしたものの、影響は長期化している。例えば薬物の過剰摂取による死亡例は、２２年になっても記録的な数の報告が続く。
米厚生省はこの夏、自殺防止専用ダイヤル「９８８」の運用を開始した。ホリング氏はこれを前進として評価する一方、市民の精神的健康を守るためには、政府がパンデミックや住宅危機、気候変動、銃暴力、人種差別などの根本原因に取り組まなければならないと指摘した。