香港（ＣＮＮ） バレンタインデーには女性から男性にチョコレートを贈るという日本で長年続く習慣に対し、女性たちが背を向け始めている。
日本では、職場では女性が男性の同僚に「義理チョコ」を配る、恋人や意中の相手には心を込めて「本命チョコ」を贈る、と期待されている。
欧米では２月１４日といえば、男性が恋人に花束やチョコレートなどを贈ってディナーに誘うのが一般的。
「（日本の）バレンタインデーは、引っくり返されて日本の家父長制の象徴となった」。日本事情に詳しいテンプル大学のジェフ・キングストン氏はそう語る。
しかし出費を強いられるこの習慣に対して、女性たちが背を向けるようになった。
東京の百貨店が女性を対象に行ったアンケート調査では、６０％がバレンタインのチョコは自分自身のために買うと回答。男性の同僚にチョコを贈るという女性は３５％にとどまった。
日本にバレンタインデーが広まったのは１９５８年、女性から男性にチョコを贈ろうと呼びかけたメリーチョコレートの宣伝キャンペーンがきっかけともされる。
１９８０年代になると、チョコレート会社が仕掛けて３月１４日がホワイトデーとされ、男性がお返しを贈るようになった。それでもキングストン氏によれば、女性はもらうチョコレートよりも贈るチョコレートの方が多くなりがちだという。
チョコレート業界にとってはどちらの日も大盛況をもたらす。名古屋国際センターによると、バレンタインデーの売り上げは、日本の年間のチョコレートの売り上げの４分の１を占める。
東京では９日、「革命的非モテ同盟」が今年で１２回目となるデモ行進を展開
こうした「恋愛資本主義」に抗議して、東京では９日、「革命的非モテ同盟」が今年で１２回目となるデモ行進を展開。企業がバレンタインデーのようなイベントを利用して過剰消費文化を押し付け、恋人のいない人に罪悪感を持たせているとして抗議の声を上げた。
職場では、バレンタインにもらったチョコレートの数で自分の価値が決まると思い込む従業員もいると同グループは主張する。
そうした理由から義理チョコを禁止する企業もある。上智大学のクッキ・チュー氏は言う。「人気のある男性ばかりがチョコをもらえば、それ以外の従業員の士気は下がる」「それは会社の雰囲気にも影響する」
日本ではバレンタインと無縁の人も増えている。国立社会保障・人口問題研究所の２０１５年の調査によると、５０歳までに結婚したことのない男性は過去最高の２３％、女性は１４％に上った。 そうした影響もあって、友人にチョコを贈る「友チョコ」の新トレンドも浮上しているという。
しかしそれもチョコレート会社にとっては、パッケージだけ変えて販売を維持しようとする宣伝戦略にすぎないとチュー氏は指摘している。