ニューヨーク（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） 株価低迷が続くゼネラルエレクトリック（ＧＥ）の時価総額が１０００億ドルを割り込む水準に落ち込んでいる。金融危機時の２００９年３月以来の水準だ。
Ｓ＆Ｐ５００種株価指数の採用銘柄の中で、２００４年には１位だった時価総額は今や５９番目。アップルの１０分の１であり、セールスフォースやペイパル、エヌビディアにも抜かれている。
今夏にはダウ工業株３０種平均から除外される憂き目にも遭った。同社は１８９６年に同指数が始まって以来のオリジナルメンバーだった。
利益が落ち込み負債は膨らむ中、年初から株価は約３５％下落。昨年より下落しているのはＳ＆Ｐ５００の中で４銘柄だけだ。
ＧＥの下落の最も注目すべき点は、米国経済や株式市場は活況を呈している点だ。ハネウェルやユナイテッド・テクノロジーズといったライバルは上昇気流に乗っている。
ＧＥは近年、時期を誤った買収案件や不必要に複雑な事業構成によって足踏みが続いた。負債を減らして株価を押し上げるため、１００年の歴史を持つ鉄道部門やトーマス・エジソン以来の電球部門、ＭＲＩを製造する医療機器部門など数々の事業の売却を進めた。
ここ数日はＧＥパワーのタービンに不具合が見つかり株式の売り注文が増えた。タービンの問題は発電所の停止を引き起こし、既に資金繰りの問題に直面している同社にとってブランドと売り上げの両面でマイナスとなる可能性がある。
ＧＥはこの件の対応策は既に把握済みで、再稼働に向けて顧客と調整中だとの声明を発表した。
ＪＰモルガン・チェースのアナリスト、Ｃ・スティーブン・トゥーサ・ジュニア氏は、タービンの欠陥はＧＥパワーについて危険信号を示すものだと顧客に注意を促した。
一方、株主は大げさに反応しすぎていると指摘する専門家もいる。バンク・オブ・アメリカのアナリスト、アンドリュー・オービン氏は、ＧＥの基本的な技術力は健全で、修理費用は管理可能な範囲だと指摘している。