ロンドン（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） 「ハービー」に「イルマ」に「マリア」。カリブ海で発生したハリケーンが今年は猛威を振るっているが、こうした強力なハリケーンが引き起こす被害を低減しようと、取り組みを進めている新興企業がある。抑止の鍵は、洪水の予測と貯蔵する水の量の調整だ。
米国に拠点を置くオプティは、各都市が洪水を予測し、降った雨の貯水や排水をより良くコントロールできるよう支援するためのテクノロジーの開発を進めている。
オプティはすでに投資家から１１００万ドルを超える資金調達を行っている。
町を洪水から守るひとつの方法は、貯水池を利用することだ。嵐が来た際には、雨がそうした池に流れ込み、そこに水がたまる。
しかし、大規模な嵐だと貯水池が扱えないほど大量の水がもたらされる。結果として、頻繁に水があふれ、川などに流れ込み、堤防を決壊させて、洪水が引き起こされる。
オプティは天気予報を監視するソフトウェアで氾濫（はんらん）を抑止することを支援し、貯水池の水量をどう調節すべきか予測する。
フィラデルフィア州に設置されたオプティのシステム
大規模な嵐が近づくと、オプティのシステムは遠隔操作で放出弁を開放し、予測される雨量をため込むためのスペースを作るため排水する。雨がやむと、近くの河川を氾濫させないよう余分な水を徐々に放出する。
こうしたテクノロジーで、大規模な自然災害が発生した後の洪水をなくせるわけではない。しかし、オプティによれば、被害を限定することの支援はできるという。同社のシステムはすでに米国の２１州の１３０を超える場所に設置されている。
先ごろフロリダ州に上陸したハリケーン「イルマ」では実際にシステムのテストを行えたという。イルマが接近するなか、湖から排水が行われ、嵐によってもたらされた約２０３ミリの雨を処理することができたという。
オプティによれば、当該の地域では局所的な洪水は発生しなかった。同社のシステムがなければ、道路が冠水していた可能性があるという。