抗生剤投与の食肉使用状況、16社が不合格 米飲食店調査

「A」の評価を受けたのは2社にとどまった

2016.09.21 Wed posted at 16:09 JST

(CNN) 米ファストフードと飲食チェーン大手の25社を対象に実施された食肉の抗生剤使用状況に関する調査で、2社が最高のA評価を獲得する一方、16社は落第の「F」と評価されたことが21日までに分かった。

調査は食肉に対する抗生剤の過剰使用に警鐘を鳴らす目的で非営利組織(NPO)6団体が実施。2年目となる今年は前年に比べると状況が改善し、合格判定を受けたチェーン店は2倍に増えた。報告書ではこれについて、抗生剤を常用している鶏肉を供給チェーンから外す動きが進んだためと分析している。

A評価を獲得したのは前年と同様、パネラブレッドとチポトレ・メキシカン・グリルの2社だった。パネラは今年秋現在、使用している食肉の91%が抗生剤を使わずに育てられたと報告している。

サブウェイは前回の落第評価からB評価へと急浮上した。調査対象となったチェーン店の中で唯一、新たに抗生剤使用に関する方針を定め、店で出すすべての食肉に適用したことが評価された。

マクドナルドは米国内の店で出す鶏肉を、医薬品に影響を及ぼす抗生剤を使っていないものに100%切り換えてC+評価を獲得。ただし「牛肉と豚肉については言及がない」(報告書)という。

ウェンディーズは鶏肉の50%を医薬品に影響を及ぼす抗生剤を使っていないものに切り替えてC評価、ピザハットとパパジョーンズは「努力の跡がうかがえる」としてD評価だった。

一方、KFC、デニーズ、ダンキンドーナツ、バーガーキング、ドミノ、スターバックスなど16社は、「供給チェーンにおける抗生剤の使用を減らすための行動を起こしていない」として不合格判定を受けた。

報告書によると、抗生剤は密集状態で育てられる鶏や家畜の不衛生な環境に対処する目的で投与され、人に抗生剤を投与しても効かない耐性菌の問題の悪化を招いている。

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