（ＣＮＮ） 米空軍は１６日までに、約１２０億ドル（約１兆２２４０億円）を投じ、１９８０年代に本格導入されたＦ１５型機戦闘機の大幅な機体改造計画を実施していることを明らかにした。
改造は２０２４年から３０年の間に終了する見通し。同機の実戦配備を２０４０年まで引き延ばすことになる。
今回の改新は、Ｆ１５を第５世代の最新鋭戦闘機Ｆ２２と全面的に交代させる当初の計画がＦ２２の製造中止を受けて頓挫（とんざ）したことを受けている。米国防総省は計７４９機のＦ２２発注を予定していたが、２００９年の生産中断の決定で引き取ったのは１８８機のみとなっていた。
Ｆ１５の主要開発元で製造を担う米ボーイング社によると、同機は米軍の戦闘機史上、最も成功した制空戦闘機とされる。従事した空中戦では無敗を誇り、勝利を１００回以上収めているという。
米軍は過去数十年間、制空権を支配する技術的な優位性を保持してきたが、ロシアや中国の追い上げは急となっている。Ｆ２２の導入に大きな狂いが生じたことで、実戦能力に秀でているＦ１５の大幅改造に踏み切ることになった。
製造中止を受けＦ１５との全面交代が遅れている最新鋭戦闘機Ｆ２２＝米空軍
性能改造の対象は計４３５機のＦ１５。新型レーダー装置、作戦遂行に必要なコンピューター技術の改良、最先端の通信手段や赤外線追尾装置、電子戦用の防御機器などを新たに装着する。空軍当局者はＣＮＮの取材に、これらの機能改善によりＦ１５は最新鋭軍用機との共同作戦にも活用出来るとしている。
ボーイング社の報道担当者によると、性能が一新されたＦ１５にはミサイル１６発の搭載が可能。これまでの標準仕様は８発だった。
米空軍の報道担当者であるロバート・リース少佐は戦時の際の制空権確保を維持するために空軍は新たな兵器システムの開発を続けるだけでなく、Ｆ１５のような過去の実績が優れた兵器の能力改善を進める必要性を強調した。
米空軍は過去にもＦ１５に新技術を取り込む性能改造に取り組んできた。これらの作業は２００２年にさかのぼるが、あくまで段階的に実施されてきた。最新型の通信機器や赤外線指示システムの導入は今年始まったばかりとなっている。ボーイング社の報道担当者は、性能更新の作業には評価、開発や試験の実施が必要との事情に言及している。
空軍当局者は、Ｆ１５にはＦ２２のような敵レーダー網を回避するステルス機能が欠けているが、計画中の性能改善が実施されれば敵航空機の探知、攻撃目標の設定や交戦などで戦術的な優位性を保持することになると強調。Ｆ２２との共同作戦遂行に必要な通信能力も向上し、将来的に開発される新技術のさらなる導入も可能との見方を示した。