ニューヨーク（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） コンサルティング大手ボストン・コンサルティング・グループなどは９日までに海外での就職に関する国際調査結果を発表し、回答者の６４％が他国での仕事に意欲を示したと報告した。
調査には人材開発・派遣のインターネット企業「Ｔｈｅ Ｎｅｔｗｏｒｋ」も参加。ネットを通じたアンケート調査には２０万件以上の回答があったという。
調査結果によると、海外での就職への積極姿勢は発展途上国などでより鮮明となっていた。これらの国にはパキスタン、ジャマイカ、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）、ホンジュラスやガーナなどが含まれた。ただ、先進国であるフランスやオランダでも９割以上が外国での挑戦に前向きな考えを示していた。
一方で、消極的だったのは米国、英国やドイツなどでいずれも半数を割り込んだ。デンマーク、アイルランドやロシアでも同様の結果が出た。国際調査などでデンマークは常に共働きの夫婦の生活環境や質の高い生活を送る上で最適の国として高評価を得ている。
就業先の人気１位は米国。逆に米国人は英国での就職希望がトップ 出典：ボストン・コンサルティング
海外での就職をいとわないとする回答者が希望する国としては米国が首位だった。２位以下には、英国、カナダ、ドイツ、スイス、フランス、オーストラリア、スペイン、イタリアにスウェーデンが続いた。
逆に米国人回答者の間では英国が首位で、ドイツ、カナダが次いだ。
勤務先として希望する都市の首位はロンドンで、ニューヨーク、パリが続いた。４位以下はシドニー、マドリード、ベルリン、バルセロナ、トロント、シンガポールにローマとなっていた。
国際社会での労働力の流出入が今後、一層活発になると予想される中で、全ての職種の従事者が海外就職をためらわないというわけではない。調査結果によると、ＩＴや通信関連企業を中心にしたエンジニアの７０％が母国以外での挑戦に意欲を示した。逆に低かったのは健康衛生や社会福祉関連の従事者の約５０％だった。