（ＣＮＮ） １４０文字で人生を台無しにする人が相次いでいる。政治家や企業経営者、公務員、それにソーシャルメディアの使い方を顧客に指南するはずのＰＲ会社の幹部までもが、短文投稿サイト「ツイッター」の発言でキャリアを棒に振った。
６４文字のツイートで失職したのは、米ＰＲ大手ＩＡＣの広報部門トップだったジャスティーン・サッコ氏。休暇で南アフリカに出発する直前、「アフリカへ行ってきます。エイズにかかりませんように、というのは冗談。私は白人です！」とツイートした。
投稿の末尾に「冗談」「（笑）」を付けたからといって責任逃れはできない。サッコ氏は非難の的になり、ＩＡＣを解雇された。
もちろん、ツイッターでの失言がすべて失職に結びつくわけではない。恥をかいたり、からかいのツイートの大量発生を招いたりすることもある。
いずれにしてもツイッターの問題は、簡単に使えて、簡単に取り返しのつかない事態を発生させる点にある。多くの人たちが足を取られた落とし穴に自分もはまることのないよう、「ツイート」ボタンを押す前に、以下のことを心がけたい。
１．ツイートを読み返す
一見簡単なことに思えるが、慌てて投稿したツイートの誤字脱字はよくあることだ。
米ＩＡＣの広報部門幹部が軽率なツイートで解雇に
米大統領顧問ダン・ファイファー氏の入力ミスは最悪だった。「ｂｉｇｇｅｒ」という単語を使おうとして、うっかり「ｎ」で始まるタブー用語をツイートしてしまった。
もちろんこの一文はすぐに削除して謝罪したが、さっと読み返せば防止できていたはずだ。
２．人種差別発言は即クビ
これは誰もが分かっているはずだが、やはり読み返すことが大切だ。
３．いつまでも匿名ではいられない
自分のツイッターアカウントで勤務先や同僚の悪口を言ってはいけないことは十分承知している。そこで偽のツイッターアカウントを作成すれば安全と思うかもしれない。
まさにそれをやったのが米国家安全保障会議（ＮＳＣ）の幹部職員だったジョフィ・ジョセフ氏だ。
そのツイート、本当に投稿する？
同氏は匿名のツイッターアカウントを開設して同僚や上司を批判し、見つかって解雇された。ＮＳＣに自分の正体を突き止めることはできないと、どうしてＮＳＣで働く職員が思うのだろうか。
４．ツイートは削除できない
確かにツイートの削除ボタンはある。だが一度出してしまえばそれまでだ。ラウル・ラブラドール下院議員の広報担当者は今年、同議員の公式ツイッターアカウントで不用意な発言をして、すぐに削除したものの、間もなく自分が同議員の陣営から削除された。
５．有名人でなくてもクビになる
平社員やアルバイトでツイッターのフォロワーが数えるほどしかいなくても、ツイートが原因で失職しないとは限らない。
ニューヨーク市の食品屋台で働いていた若者の場合、近所の会社の社員グループが大量に注文しておきながらチップを置いて行かなかったことに腹を立て、数分後に自分のツイッターアカウントから、この会社を名指しであざけるツイートを投稿した。
ツイッターのフォロワーは約３００人。それでも２日後に、客を中傷したとして解雇された。
６．冗談でもクビになる
冗談にも越えてはならない一線がある。
コメディアンのギルバート・ゴットフリート氏は、２０１１年の東日本大震災による津波の犠牲者を冗談のねたにして、保険大手アフラックのアヒルの声を降板させられた。
７．ダイレクトメッセージとツイートを混同してはいけない
これはありがちなミスだ。アンソニー・ウェイナー元下院議員はこれで有名になった。ダイレクトメッセージは特定の相手だけに送る電子メールのようなものだ。
ウェイナー氏はダイレクトメッセージを使って自分の下着の中身の写真を１人の女性に送るつもりで、うっかりツイッターの全員に送ってしまった。あとは周知の通り。
８．それでも不安なら「ＦｉｒｅＭｅ！」アプリを
このアプリは自分のツイートをチェックして、投稿しても解雇されないかどうかを判別してくれる。確実とはいえないが、助けにはなる。