運動をより多く・座る時間は少なく　米保健当局が新ガイドライン

（ＣＮＮ） 米保健福祉省はこのほど、新しいガイドラインを発表し、米国人に対して、可能な限り、より多く体を動かし、椅子に座る時間を少なくするよう訴えている。同省によれば、米国人の大半は必要な水準の運動を行っておらず、こうしたことが健康保険制度に対する毎年１１７０億ドル（約１３兆円）規模の負担増につながっているという。

当局によれば、運動量がどのようなものでも一定程度の健康的な利益は得られる。そのなかには、睡眠の質の向上や不安感の低減といった即座に効果を感じることのできるものもあるという。

同省幹部は、新ガイドラインについて、いつでも、どこでも、どんな方法でも、体を動かすことで、あらゆる人たちが健康状態を改善できると力を込めた。

ガイドラインでは、６～１７歳の子どもに対して、中程度から激しい運動を毎日１時間行うよう勧めている。遊具で遊んだり、バスケットボールをプレーしたりといった筋肉の強化につながる活動を１週間に２日行うことも推奨している。また、就学前の子どもについても毎日少なくとも３時間の「活動」を勧めている。

より年齢の高い子どもや成人については、早歩きやランニング、もしくは心拍数を高めるような中程度から激しい運動を毎週約２時間半行うことを目指すよう促している。

しかし、当局によれば、水準に達している割合は男性で２６％、女性で２０％にとどまる。こうした運動不足が健康保険制度における毎年１１７０億ドルの負担増や約１０％の早死につながっているという。

新しい知見によって改定されたガイドラインによれば、運動によって不安症状が緩和できたり、高血圧症や２型糖尿病の進行を遅らせたりできる。成人の８種類のがんについて予防につながるという。

運動はまた、注意欠陥多動性障害（ＡＤＨＤ）を持つ人などの認識力の向上や、アルツハイマー病のリスクの低減にもつながるという。